フローチャートでわかる!パソコン購入時の減価償却の種類




パソコンの減価償却の種類がややこしい

フリーランスの方は、時々、

パソコンを新調すること

もあるでしょう。

Web系はもちろんこと、あらゆる業種でPCは欠かせませんからね。

もはや現代において、パソコンの購入は避けて通れないイベントです。

 

そこで知っておきたいのは「減価償却」の話です。

減価償却は、

  • パソコンの購入金額
  • 確定申告の種類

によって、減価償却の「種類」が異なるのです。

 

今日は、実際、高額のパソコン(60万円以上)を購入し、減価償却した僕が、パソコンの減価償却の種類を場合わけてみました

 

パソコン 減価償却 種類

 

パソコンが10万円未満かどうか

まずパソコンが10万円未満かチェックです。

10万円未満の安いパソコンの場合、減価償却は必要ありません。

「消耗品費」として一括で経費に算入できますから。

これはどの確定申告を選ぼうが同じ。

 

青色確定申告? or 白色確定申告?

さて、10万円以上のパソコンを考えましょう。

この場合、確定申告の種類によって「減価償却の種類」も異なります。

 

まず青色確定申告ならば、

30万円未満のパソコンまで一括で経費にできます。

これは青色申告の特典の「少額減価償却」を適用できるからですね。

 

ただ、平成18年度から令和2年度までの暫定的な特例措置。

令和3年以降はなくなってしまうかもしれません。

 

今のところ、この制度のおかげで、

30万円未満ならば一括で経費にできるのです。

ただし、勘定科目は「消耗品費」ではなく、「減価償却費」として処理する必要はありますけどね。

 

一方、白色申告はどうなんでしょうか?

20万円未満ならば、3年で定額償却できる「一括減価償却」を適用できます。

パソコンの耐用年数は4年。

それが3年になったので「1年お得」になるのです。

例えば、18万円のパソコンを1月に購入した場合、3等分で6万円ずつ3年で経費にできます。

使用月数を考慮するため、年度途中で購入した場合は4年度にかけて減価償却

 

少額減価償却・一括償却できない場合

さて、少額減価償却、一括償却できない場合はどうなるのでしょうか。

青色申告ならば30万円以上、白色申告なら20万円以上のパソコンを購入した場合です。

その場合、

定額法定率法の2つから選べます。

 

「定額法」は文字通り、

年度ごとに「定額で」減価償却していく方法です。

パソコンは耐用年数が4年なので、4年で定額ずつ経費にします。

例えば、60万円のパソコンを1月に購入した場合、60万円を4で割った「15万円」を年度ごと経費にできるのですね。

ただ、最後に1円を残します。「備忘価額」と呼ばれるもので、パソコンを処分するまで1円を残すルールになっています

 

一方、「定率法」はどうでしょうか。

定率法は、均等ではなく、購入年度に近いほど多く経費にできる減価償却です。

検証の結果、

定率法が圧倒的に有利でした。

 

年度途中の購入にも強いですし、経費にできるスピードが早いです。

ただし、この「定率法」で減価償却するためには、確定申告までに届け出が必要。

その名も、

減価償却資産の償却方法の届出書

ですね。

確定申告まで余裕がある方は、書類を提出して「定率法」を活用しましょう。

 

 

パソコン 減価償却 種類

 

 

それでは!

Lin

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