フリーランスがパソコンを新調する時に気になるのが減価償却ですね。
青色申告をしていても30万円以上のパソコンを購入する場合、減価償却で数年に分けて経費にしていく必要があります。
この30万円以上の固定資産購入費用を数年スパンで経費にしていく「減価償却」には、
があり、どちらかが好きな方法を選ぶことがフリーランスに任されています。
それじゃあ、高額パソコンを購入したフリーランスはどちらを選べばいいんでしょうか？
パソコンの減価償却は定率法がお得
結論からいってしまうと、
「定率法」が圧倒的におすすめです。
その理由は次の2つ。
初年度で2倍減価償却できる
パソコンの耐用年数は4年です。
耐用年数4年の場合、定額法ならば償却率は0.25、定率法ならば初年度に0.5の償却率で経費にできます。
例えば、60万円のパソコンを年度始め1月に買ったケースを考えてみましょう。
定額法ならば、15万円ずつ4年に分けて経費にできます。
一方、定率法ならば、初年度が0.5の償却率なので、初年度に30万円経費にできるのです。
| 年数 | 定額法 | 定率法 |
|---|---|---|
| 1 | ¥150,000 | ¥300,000 |
| 2 | ¥150,000 | ¥150,000 |
| 3 | ¥150,000 | ¥75,000 |
| 4 | ¥149,999 | ¥74,999 |
定額法と比較すると、経費にできる金額は2倍。
それじゃあ、初年度以降はどうなのでしょうか？
次年度の2年目は、定率法の場合は償却額は15万円で定額法と一緒。
3~4年目は定額法より償却額が小さくなり、7.5万円ずつ経費にできる計算です（最終年度は1円を残す）。
つまり、耐用年数4年のパソコンで定率法を選ぶと、
3~4年目の経費算入額を前借りして、初年度に適応できているイメージですかね。
圧倒的に定額法よりも定率法の方が経費にできるスピードは早いのです。
早い段階で固定資産の購入費用を経費にできるので、購入年度に近い年度に支払う税金が減ります。
その税金が減った分だけ、違う投資にお金を回すことも可能です。
どうせ同じ金額を数年にわたって経費にするのならば、定率法で素早く経費にできたほうがいいに決まってますね。
年度途中のを購入にも強い
実は減価償却では、会計年度の何月に固定資産を購入したかが重要。
購入月によって、減価償却の金額が異なってきます。
なぜなら、定率法・定額法共に、最後に
$$\frac{使用月数}{12}$$
という変数をかけるからですね。
つまり、1年間（12ヶ月）で使った月数を考慮して、減価償却費を計算するのです。
$$【定率法】（未償却残高）× （償却率） × \frac{使用月数}{12}$$
$$【定額法】\frac{購入金額}{耐用年数} × \frac{使用月数}{12}$$
そのため、年度の途中で購入した場合と、年度はじめの1月に購入した場合とは計算が異なってくるのです。
このように年度初め1月ではない年度途中に固定資産を購入した場合に強いのが「定率法」なのです。
例えば、年度途中の7月14日にパソコンを購入した場合は考えてみましょう。
その場合、使用年月は7~12月の6ヶ月。定額法・定率法ともに減価償却の様子をシミュレーションすると、次のようになります。
| 年数 | 定額法 | 定率法 |
|---|---|---|
| 1 | ¥75,000 | ¥150,000 |
| 2 | ¥150,000 | ¥225,000 |
| 3 | ¥150,000 | ¥112,500 |
| 4 | ¥150,000 | ¥112,499 |
| 5 | ¥74,999 | ¥0 |
定額法では、購入費用を経費にし終わるまで、5年度かかります。
- 初年度で6ヶ月分
- 2年度で 1年分
- 3年度で1年分
- 4年度で1年分
- 5年度で6ヶ月分
となります。
一方、定率法ならば、
- 初年度で6ヶ月分
- 2年度で 1年分
- 3年度で1年分
- 4年度で1年分（終了）
になります。
いやあ、この年度途中に購入した場合の減価償却のスピードの差は歴然。
定率法のほうが1会計年度はやく経費にし終えるのです。
このように、
- 経費にできるスピード
- 年度途中の購入にも強い
という観点から、パソコンはもちろんのこと、PC以外の固定資産の購入の場合も圧倒的に定率法が有利でしょう。
しかしながら、この定率法で減価償却するためには、確定申告までに「所得税の減価償却資産の償却方法の届出書」という書類を管轄の税務署に提出しなければなりません。
この書類の提出のハードルを除けば、定率法を選ばない手はありません。
青色申告をしていて30万円以上のパソコンを購入した場合で、まだ確定申告まで時間がある方は、「所得税の減価償却資産の償却方法の届出書」を提出して定率法で減価償却していきましょう。
それでは！
Lin
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